人件費と労働時間はセットですが、この労働時間というものはかなり、無意味なことをしている場合が多々あります。従業員にとって一番良いのは、短い時間で高収入です。しかし、時間をだらだら過ごし、残業代まで支払っている会社が多いことは会社にとっても、従業員にとっても好ましくありません。
Aさんは時間内にテキパキと仕事をこなし、定時で帰宅、Bさんはだらだら仕事し、残業を毎日行い、帰宅。これでBさんのほうが給料が多いことはよく聞く話です。
Bさんだって仕事が好きな訳ではないはずです。短い時間で同じ給料がもらえるならテキパキとAさんのように働くのではないでしょうか？
時間給だけの制度を採用すると上記のようなことが平気で起こります。会社としてもAさんのほうに多く給料を支払いたいとおもっているはずです。
ここで残業が激減した会社の方法を紹介します。それは最長残業時間を決めることです。例えば2時間までなど決めてしまうのです。
残業禁止が一番手っ取り早いのですが、会社と言うものは時に、残業が必要なことがあります。残業を一切禁止してしまっては、会社としても困ることがあると思います。
そこで、だらだら残業させないためにも、最長の残業時間を決めるというやり方は好ましいと思われます。
また、残業を一切しない日、ノー残業DAYなどと決めてしまうのも良いかもしれません。
歩合制（インセンティブ）を導入するのも良いことかもしれません。会社と言うのは利益を追求する組織です。利益に貢献した人にそれなりの対価を支払うのは当然です。歩合制を導入することにより、だらだらと仕事をするよりもテキパキ仕事したほうが給料がよくなり、健全な給料を支払うことができます。
最終的には短い時間で高収入になるようにしていく事が重要です。
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